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調達カタログの登録・管理を行う

更新日　2026.02.25 ページを印刷

調達カタログについて

BtoBプラットフォーム商談を使いこなす鍵は、調達カタログの登録とメンテナンスです。
調達カタログを登録すれば商材を募集できます。
目的別に分類して貴社のコンセプトを売り手企業に伝えることで、求めている情報がリアルタイムに届くようになります。

調達カタログを利用するメリット

1.登録するだけで、取引先をはじめ全国の売り手企業から商品カタログ付きの見積書が集まります。

2. 年間購買スケジュールに合わせて利用可能

季節商品やフェア商品など、年間購買予定が決まっている仕入情報は、掲載予定日を事前に設定して登録できます。
掲載予定日の朝に担当者宛へメール通知され、マイページ上にも掲載確認のメッセージが表示されます。

3. 食材だけでなく、企業の募集も可能

「PB製造が可能な企業」「レシピや販促物の提供が可能な企業」など、条件を指定して対応可能な企業を募集できます。

4. 的確な提案を受けるための設定が可能

募集する商品の分類を指定することで、的外れな提案を排除できます。

初期値設定

調達カタログの掲載期間、取引条件、支払条件などは事前に登録できます。
毎回入力する手間が省け、効率的に運用できます。

①［設定・登録］から②［調達・自社マスタ情報］をクリックし、③［初期値設定］をクリックします。

初期値として設定できる項目が表示されます。設定内容を入力して［確認画面へ］をクリックします。

［登録する］をクリックします。

登録した初期値は、調達カタログを新規に登録する際に反映されます。
初期値の内容が登録する調達カタログに合わない場合は、登録画面にて修正してください。

登録項目のチェックポイント

売り手企業は調達カタログを見て商品を提案します。正確な情報を登録することで、質の高い提案が届きます。

売り手企業は調達カタログを見て商品提案をします。情報はきちんと入力しましょう。

①担当者	プルダウンから、本調達カタログの担当者を選択します。
②購入希望商品	購入希望商品名を入力します。
③登録対象分類	一覧から、本調達カタログの商品分類を選択します。
④価格帯	価格設定ができない場合には「商談による」にチェックをしてください。
⑤購入希望商品説明	『なぜこの商品を必要としているのか』『今この商品を仕入れているのか』それとも『新たに仕入れるのか』など売り手企業が提案しやすいように詳細に記入します。そうすることでよりマッチした情報が届きます。（500字以内）
⑥購入希望条件	商品を希望するにあたって「品質」「価格」「配送」「サービス」の4つの観点から求める条件を選びます。条件を登録することでマッチングの精度がより高まります。
⑦商談掲載期間	この調達カタログを掲載する期間（有効期限）を設定します。 ※掲載期限をいれ、古い調達カタログが掲載されるのを防ぐようにしましょう。
⑧取引条件	売り手企業に求める条件を詳細に記入します。（125字以内）
⑨支払条件	決済代行を利用する場合は、［インフォマート決済代行システムを利用する］にチェックします。記入欄に注意事項や決済代行以外を指定する場合の貴社の支払サイトを明記してください。（65字以内）
⑩問い合わせ先	担当者名や希望する時間帯、連絡先等を記載することで、売り手企業と連絡がとり易くなります。未設定の場合は調達カタログ初期値設定から設定してください。
⑪商品キーワード	一覧から、商品キーワードを選択します。商品キーワードを選択することにより、用途による商品の募集がしやすくなります。
⑫優先度	売り手企業から質問・見積提案を受信した際に、お知らせのe-mailが担当者様の緊急用メールアドレスに送信されます。「緊急」にする場合「マーケットプレイス掲載期間」は15日以内に設定してください。
⑬規格・入数／単位	規格・入数を指定する場合は、詳細を入力します。
⑭納入数・単位	希望の納入数・単位を設定します。
⑮納入時期	納入を希望する時期をなるべく記入するようにしてください。
⑯購入用途	業務用か小売用か、両方に使うのか、用途に合わせてチェックを入れます。
⑰PB区分	自社ブランドとして２次販売を希望する場合は、PBに設定します。
⑱調達対象	調達カタログを公開する対象企業を設定ができます。「全企業」は商談マーケット全体に公開されます。「全てのつながっている取引先」はつながっている取引先全てに公開されます。「つながっている取引先」は、一覧から個別の企業選択ができます。
⑲掲載予定の通知 (購買スケジュール管理)	掲載予定日を設定すると、予定日当日の朝に担当者様へメールでお知らせいたします。予定日の時点でカタログが掲載済みの場合は、メールは送信されません。※自動掲載は行いません。
⑳提案の制限	売り手企業が見積提案を行う商品カタログの分類が、上記制限とマッチしない場合にブロックします。小分類を「全般」で指定する場合は、提案の制限は中分類までになります。
㉑質問の制限	売り手企業からの質問を受け付けない場合に選択します。
㉒自社管理	自社商品として管理します。